昭和20年代の前半、戦中には鳴りを潜めていた月賦百貨店が再興します。大阪の「マルフジ商店」「丸越」、東京の「丸井」「岡本商店(その後「緑屋」に商号変更)」「大丸百貨店」が、まず現金販売店として設立されます。
このうち緑屋は、昭和24年10月から一部の高額商品の月賦販売を再開します。その際、「現金価格プラス5%」を月賦価格として明示し、月賦期間も「3ヶ月」「5ヶ月」の短期分割払いにするなど、新しい商法を打ち出しました。
昭和35年1月、丸井は「便利でお買い得な丸井のクレジット」という新しいキャッチフレーズを打ち出しました。当時使われていた「月賦」という呼び名(「ラムネ」という隠語もあったそうです)を廃止し、「クレジット」という名称を初めて使用したわけです。
以後、「クレジット」は、「商品の先取り、代金後払い」を表す一般的な名称になっていきます。